一級小型船舶操縦士
操縦士免許とは
20トン未満の船舶で航行海域の制限がありません。
講習は二級免許の内容に加え海図を使ったチャートワークもあり、
三角定規とバインダーを使い、航行位置や時間・距離などを計測します。
外洋でのフィッシングやヨットでの航海を目指す人は是非チャレンジしてください。
すべての海域を航行できます！
※沿海区域の外側80海里（148.16ｋｍ）以遠を航行する場合には、
一定の資格を持った機関長を乗り組ませなければなりません
一級小型船舶操縦士の免許は
「国家試験受験コース」「養成コース」の大きく分けて２つのコースからお選びいただけます。
各コースの違いについてはこちらをご覧ください。
| スタンダードコース |
|---|
所要時間
4日
|
合計
￥101,250(税込)
￥88,000(税込)
●予備身体検査を最寄の病院で受けて、証明書のある場合は身体検査料は￥1,600円（非課税）です。 |
養成コースのお問い合わせ・お申し込みは、以下の
マリンライセンスロイヤルのホームページより
お申込み下さい。
| 国家試験受験進級コース(二級 → 一級) |
|---|
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所要時間
2日
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合計
￥43,630(税込)
￥38,000(税込)
●予備身体検査を最寄の病院で受けて、証明書のある場合は身体検査料は￥1,600円（非課税）です。 |
再試験料のみでもう一度受けられます！
上記試験が万が一不合格になった場合にも、その不合格の試験のみ1年以内に再試験が受けられます。
・学科の再講習料 5,000円（税込）（必要な方のみ）
・実技再講習料 15,000円（税込）（必要な方のみ）
・身体検査料 3,450円（非課税）
| 学科再試験 | |
|---|---|
| 学科試験料 | 6,600円（非課税） |
| 試験申請料 | 5,200円 |
| 合計 | 11,800円 |
| 実技再試験 | |
|---|---|
| 実技試験料 | 18,900円（非課税） |
| 試験申請料 | 5,200円 |
| 合計 | 24,100円 |
| 上級運行Ⅰ （試験問題8問） |
|
|---|---|
| 航海計画 | 海図上での実際の航海方法について |
| 救命・通信設備 | 外洋航海にも必要な設備について |
| 気象・海象 | 天気図の読み方などについて |
| 荒天航法、海難事故 | 荒天時の対応と実際にあった事故事例について |
| 上級運行Ⅱ（試験問題6問） | |
|---|---|
| 機関の保守整備 | 主に機関の保守、整備について |
| 機関の故障時の対処 | 機関故障時の対応、主な修理の方法について |
■ 試験は140分です。合否は二級問題に加え、上記の各科目の得点が50％以上であり総合得点が65％以上が条件です。
■ 上級進級のみの場合は70分で上記の問題だけとなります。
| 小型船舶の取扱い | 点検、機関の運転、トラブルシューティング、ロープワーク、航海計器の取扱いなど |
|---|---|
| 基本操縦 | 安全確認、発進、直進、停止、後進、変針、蛇行など |
| 応用操縦 | 人命救助、避航操船、離岸、着岸など |
■ 試験は約６メートルのボートを使用して受験者3人に試験員1人で実施します。
■ 試験時間は約30分で、下記の科目別に成績が60％以上で、合計が70％以上です。
- ・小型船舶の取り扱い
- 60点
- ・基本操縦
- 120点
- ・応用操縦
- 120点
- ・合計
- 300点
■ 学科のみ講習終了後に模擬試験を実施し、場合によっては補講をさせていただきます。
■ 試験受講者が多い場合、実技試験が2日間に及ぶ場合がありますので、予定日が変更になることもあります。
| 年齢 |
国家試験が行なわれる前日までに、下記の年齢に達している必要があります。
※それぞれ満18歳、満16歳になった日から免許を手にすることができます。 ※2級免許取得時に満18歳に満たない場合には、満18歳を迎えるまでの期間中は操船可能な船舶の大きさが5トン未満に限定されます。 |
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|---|---|---|---|---|---|
| 視力 |
矯正視力両眼とも0.5以上であること。（矯正可） ただし、一眼の視力が0.5未満の場合は他眼の視野が左右150度以上、かつ視力が0.5以上であること。 |
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| 色覚 |
夜間において船舶の灯火の色を識別できること。 灯火の色が識別できない場合は、日出から日没までの間において航路標識の彩色を識別できれば、 航行する時間帯が限定された免許が取得できます。 |
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| 聴力 |
5メートル以上の距離で話声語（普通の大きさの声音）の弁別ができること。（補聴器可） ただし､話声語の弁別ができない場合であっても、5Mの距離において70.5デシベルの汽笛音の弁別ができること。 |
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| 疾病および 身体機能の障害 |
軽症で勤務に支障をきたさないと認められること。 ただし、身体機能の障害があった場合でも小型船舶の操縦に支障がないと認められる場合は、船舶の設備や航行の目的を限定した免許を取得することができます。 |
身体検査合格基準に不安のある人は、国家試験実施機関である（一財）日本海洋レジャー安全・振
興協会の各地方事務所の「身体適性相談コーナー」にて、事前にご相談できます。
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